徳洲会グループ

地域包括ケアで積極開設

一般社団法人徳洲会（社徳）は６月１日から２日間、第１回訪問看護ステーション（訪看ＳＴ）所長会議を開いた。徳洲会の訪看ＳＴ事業所数は現在51（うち４事業所は定期巡回・随時対応型訪問介護看護）に上り、秋までにさらに２事業所の開設を予定。

同会議の目的は①徳洲会グループの一員として意識を高める、②地域ごとの情報交換を行い訪看ＳＴ間の連携と交流を図る、③各々のＳＴの今後の課題を明確にする、④訪問看護管理者としての役割を理解する。全国から43人の所長が出席した。

徳洲会は地域包括ケアシステムの一翼を担う訪問看護事業に力を入れ、訪看ＳＴの開設を推進している。会議では茅ヶ崎駅前訪看ＳＴ（神奈川県）の鈴木恵子所長が司会を担当。

社徳の鈴木隆夫理事長は「訪問看護は地域と病院をつなぐ“大きなかけ橋”です。頑張って伸ばしてください」と呼びかけた。

また、遊佐千鶴・常務理事は「皆さんは訪看ＳＴの経営者、いわば社長です。その自覚をもち、課題を乗り越え、より良いＳＴの運営と地域貢献を実践していただきたい」と激励し、今年は訪問看護職員の体制強化を図り人材育成に力を入れる方向性を示した。

「直言」朗読・感想に続き、福島安義・副理事長が徳洲会グループの概要を説明したうえで、地域に入り込み実状に応じた取り組みを積極的に推進する重要性を強調。今後、退院後の受け皿となる高齢者向け住宅の開設を検討する意向を明かした。奈良原啓司・部長代理は各事業所の訪問件数などグループの現状を報告。

この後、佐々木和子・看護部門部長が組織管理をテーマにレクチャーし、加藤俊昭・事務局長が訪看ＳＴの経営状況などを説明。遊佐・常務理事は管理者の役割やコンピテンシー（行動特性）を講義。初日最後のプログラムでは、和泉市立総合医療センター（大阪府）の山上美恵子・副院長が目標管理手法などを解説。２日目は６班に分かれ、訪看ＳＴ経営についてグループワークを行い、ディスカッションの成果を発表して閉会した。

参加者からは「参加者同士で意見交換し、他ブロックの事業所の様子を知る機会も得られ、とても貴重で充実した２日間でした。良い刺激を受け、モチベーションアップにもつながったと思います」といった感想が挙がっていた。

→徳洲新聞1188号掲載